結婚式場を決めたけど…どうしてもキャンセルしたい時の手順方法

結婚準備は必ずしもすべてが順調に進むばかりではないかもしれません。

なかには結婚式をキャンセルしたい事情も発生するでしょう。
けれども、一度契約を交わしたあとに結婚式にまつわる事柄をキャンセルするには、労力はもちろん費用が発生してしまいます。

そこで今回は、結婚式場をどうしてもキャンセルしたいときの手順方法をご紹介しましょう。

1.本当にキャンセルしていいのかを話し合おう

結婚式をキャンセルするというシチュエーションには、「破談」や「家族の不測の事態」などの避けられない事情が背景にあるとされてきました。

ところが、最近は、
- ブライダルフェアに行ったら、当日契約に限り割引といわれたため、焦って契約したが、不満なので別の式場に変えたい - 日取りにこだわったところ、その日が空いている式場で契約したが、不満なので別の式場に変更したい - 当初よいと思って契約した式場だったものの、最近決定的な欠点が発覚し、不満なので別の式場に変更したい - プランナーならびに式場側と溝ができてしまった

など、契約や式場とのトラブルにまつわるキャンセル事例が増えているようです。

しかしながら、一度交わした式場との契約を白紙に戻すとなれば、当然キャンセル料の発生は覚悟しなくてはなりません。
ただでさえ、結婚式費用があるところにキャンセル料の負担が増え、さらに結婚の段取りを仕切り直す労力はかなりのものです。

なかには、式場側には何の非がないこともあるため、キャンセルするのかキャンセルしないままで進めるのか、二人にとってどちらのデメリットが少ないのか、よく話し合う必要があります。

2.契約書を読みキャンセル料について再度確認する

式場を予約することは、新郎新婦が式場から「その日程を購入すること」です。
式場側はその日程の結婚式に向けた人件費やサービス、式場施設の使用権などを二人のために「販売」しています。

もし、新郎新婦の都合でのキャンセルならば、式場側にはそれまでの人件費やサービスに対する対価を「キャンセル料」として請求する権利があります。

一般的に、キャンセルする日付が当日に迫っていればいるほど、式場側は新たな予約を獲得することが難しいため、キャンセル料は高くなっていきます。

そのほか、外注業者がかかわっている場合には項目別にキャンセル料がかかるケースもあります。

式場によってキャンセル規定は異なるため、キャンセル料が発生するタイミングをはじめ、何に対して、いくらかかるのか、ということを、必ず契約書で確認しましょう。

3.式場に連絡し、キャンセル料について振込方法等を確認しよう

二人でいろいろ話し合った結果、やはり結婚式をキャンセルしようという結論になった場合には、どのように手順を踏めばよいのでしょうか。

まず式場に連絡を

式場側へのキャンセルの連絡は、できれば直接出向くか、無理ならば電話で行います。 その後の事務的なやりとりはメールでも構いませんが、最初はかならず直接連絡します。

そして、式場側にはキャンセル理由を客観的事実に基づいてきちんと説明しましょう。 なかには、なかなかキャンセルに応じてくれない式場もあるようですが、決して感情的になってはいけません。

二人の事情で契約を白紙にする以上、式場側への対応には誠意をもって臨みましょう。
このやりとりによっては、本来キャンセル料がかかるはずがかからずに済んだ！という先輩カップルもいます。

お金のことは確実に

最も大切なことは、その後のお金の動きです。 キャンセル料を確認し、その支払い方法を確認します。
基本的には、契約書にあるキャンセル規定通りに進みますから、しっかり契約書を読み込んでおきましょう。

4.まとめ

最近増えている結婚式のキャンセルには、実は契約書へのサインの前によく契約書を読み込んでおけば避けられた…ということが少なくありません。

キャンセル規定はその式場の正統な理由に基づいた内容なので、営業姿勢を垣間見ることができ、キャンセルをしない場合でも読んでおくととても参考になります。

また、二人の結婚式へのイメージが固まっていないと、二人が求める方向性と式場側の方向性がずれていき、いずれ不満が増えてしまうものです。

二人と式場側のお互いにとって、トラブルを減らすためにも、契約前には必ず契約書を読み込み、納得のうえで署名をするように心がけましょう。

※ 2016年3月 時点の情報を元に構成しています