結婚祝いの金額相場はいくら？関係性・状況別の目安を一覧表で解説

結婚祝いの金額相場は新郎新婦との関係性や、結婚式のあり・なしによって変わります。この記事では「自分はいくら包めば良いのか」がすぐわかるように、関係性・状況別の金額相場を一覧にしました。

ほかにも、減額OKの判断基準や欠席する場合のマナー、親から子へ贈る結婚祝いの相場など、金額決めで気になるポイントをわかりやすく解説していきます。

【一覧表】結婚祝いの金額相場：関係性別まとめ

関係性	ご祝儀（現金）の相場
友人・知人	3万円
職場（同僚）	3万円
職場（上司・先輩）	3万円
職場（部下・後輩）	3万円または 5万円
親族（おじ・おば、いとこ、甥姪）	3万円または 5万円
兄弟姉妹	3万円、5万円または 10万円
夫婦で出席する場合	5万円または 7万円
家族（子どもあり）で出席	5万円、7万円または 10万円

まずは結婚式を挙げる場合の結婚祝いの金額相場です。結婚式に参列する場合は、結婚祝いとしてご祝儀を持参するのが一般的。金額は、新郎新婦との関係性の深さに加え、自分の年齢や役職によっても変わってきます。
招待されていない場合や式なしの場合の金額相場はのちほど詳しく解説します。

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【関係性・立場別】式ありの場合の金額の目安と判断ポイント

ここからは、関係性・立場別にそれぞれの金額の考え方と、金額に幅がある場合の判断のポイントを見ていきましょう。

友人・知人

結婚式に出席する場合の友人・知人への結婚祝いは、3万円が最も一般的な金額です。学生時代の友人か社会人以降の友人かで多少の親密度の差はありますが、お祝いの気持ちの基本ラインとして3万円が目安とされています。

職場（同僚・上司・先輩・部下・後輩）

職場関係者への結婚祝いで自分が部下・後輩として「上司・先輩」に贈る場合、また「同僚」へ贈る場合は3万円が基本の相場です。

一方で、自分が上司・先輩として「部下・後輩」へ贈る場合は、目上の立場からのお祝いという意味合いを込めて、3万円または 5万円と、やや多めに包むケースがあります。以下のいずれかに当てはまる場合は、5万円を包むのが一般的です。

5万円を包むケース

主賓・乾杯の発声を頼まれている場合（格式の高い立場として招待されている）
直属の部下であり、日ごろから直接指導している場合
自身の立場が高い役職（部長・役員など）や40代・50代以上である場合
職場に「上司は5万円を包む」という前例・慣習がある場合

親族（おじ・おば、いとこ、甥姪）

親族への結婚祝いは、血縁の近さと付き合いの深さによって3万円または5万円が目安です。子どもの頃から交流があり関係が深い場合や、年齢が上がるほど5万円を選ぶ傾向があり、そこまで密な付き合いがない場合は3万円で問題ありません。

兄弟姉妹

兄弟姉妹への結婚祝いは、親族のなかでも特に金額の幅が大きく、3万円、5万円、10万円と開きがあります。学生や社会人1～2年目などまだ収入が安定していない場合は3万円、社会人として収入が安定している場合や、自分もすでに結婚して世帯を持っている場合は5万円が目安です。さらに以下のようなケースでは10万円を包むのが一般的です。

10万円を包むケース

自分が兄・姉の立場で、30代以上など経済的に自立している場合（新生活への応援の気持ちを込めて）
「きょうだいの結婚祝いは一律10万円」など、実家や親族間でルール・前例がある場合

夫婦で出席する場合

夫婦で出席する場合は、1人分の相場である3万円を単純に2倍にするのではなく、引き出物や料理が一世帯分としてまとめて用意されることを踏まえ、5万円または7万円を目安にします。関係性が一般的な友人・親族であれば5万円、新郎新婦との関係が特に深い場合や、スピーチや乾杯など、格上のゲストとして特別な役割を頼まれている場合は7万円です。

家族（子どもあり）で出席する場合

子どもを連れた家族で出席する場合は、子ども用の食事や引き出物の有無に応じて5万円、7万円、10万円を目安にします。子どもが未就学児で食事・引き出物の用意がない場合は5万円、子どもが小学生以上で用意される場合は7万円、子どもが2人以上いる場合や関係が特に深い場合は10万円です。

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【状況別】招待されていない・欠席する・会費制の場合の金額相場

状況	金額の目安	現金・プレゼント
招待されていない場合	5千円～1万円	どちらでも可（プレゼントが主流）
招待されたが欠席する場合	1万円～1万5千円（直前欠席は全額）	どちらでも可
会費制の結婚式の場合	不要（会費のみ）	贈る場合はプレゼント

結婚式に招待されていない場合や欠席する場合、会費制の結婚式の場合は、出席する場合とは異なる金額の考え方になります。

招待されていない場合

結婚式に招待されていない場合でも、親しい間柄であればお祝いの気持ちとして5千円～1万円程度を贈るのが一般的です。現金ではなく同額程度のギフトという形で贈ってもOK。高額すぎるお祝いは、かえって相手に「お返し（内祝い）をしなければ」というプレッシャーを与えてしまうこともあるため、この範囲に収めるのがスマートです。

▼関係性別にチェック！結婚祝いのプレゼントの金額相場はこちら

招待されたが欠席する場合

招待状の返信前、または返信時に欠席を伝えた場合で、出席する場合の3分の1～半額にあたる1万円～1万5千円が目安です。贈り方は現金・プレゼントのどちらでも問題ありません。お詫びとお祝いのメッセージを添え、遅くとも式の1週間前まで(直前欠席の場合は式後1～2週間以内)に届くよう手配しましょう。

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【結婚式欠席メッセージ例文集】招待状の返信マナーや相手別・理由別の書き方

会費制の結婚式の場合

会費制の結婚式は会費そのものが結婚祝いの代わりのため、ご祝儀を用意する必要はありません。もし特に親しい間柄で「どうしても何か贈りたい」という場合は、会費とは別に、負担にならない程度のちょっとしたプレゼント（3～5千円程度）を後日贈るのがおすすめです。

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結婚式なし（入籍のみ）の場合の金額相場と渡し方

結婚式を挙げない、いわゆる「なし婚」のカップルに対しても、結婚祝いを贈るのが一般的です。式での飲食や引き出物を伴わない分、出席する場合よりも控えめな金額になります。

【関係性別】式なしの結婚祝いの金額相場

関係性	式なしの場合の金額目安
友人・知人	5千円～1万円
職場（同僚・上司・先輩・部下・後輩）	5千円～1万円
親族（おじ・おば、いとこ、甥姪）	1万円～3万円
兄弟姉妹	1万円～3万円

職場関係は立場にかかわらず5千円～1万円が目安ですが、上司・先輩から部下・後輩へ贈る場合は、目上の立場から1万円程度を選ぶケースもあります。親族や兄弟姉妹は、ご祝儀と同様、親密度や社会人経験、立場などを考慮して、最大3万円まで金額を上げるといった配慮をすると良いでしょう。

お祝いは現金でもプレゼントでもどちらでもOKです。現金で贈る場合は、式ありのご祝儀と同様、5千円、1万円、3万円といったキリの良い金額を選ぶのが基本です。

ご祝儀（現金）とプレゼントどちらが良い？

現金は使い道が自由な分、実用性が高いというメリットがあります。一方でプレゼントは「ふたりのために選んだ」という気持ちが伝わりやすいのが魅力。贈り物選びに迷う場合は、ギフトカードやカタログギフトなど、現金のように使い道を選べつつも「物」として贈れるアイテムがおすすめです。

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いつ贈る？結婚報告を受けてから1か月以内が目安

式なしの結婚祝いは、結婚の報告を受けてから1か月以内に贈るのが目安です。あまり時間が空きすぎるとお祝いのタイミングを逃してしまうため、報告を受けたら早めに準備を進めましょう。

直接会って渡せない場合は郵送（現金の場合は現金書留）でも問題ありません。その際は簡単なメッセージカードを添えると、より丁寧な印象になります。

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金額を決めるときに知っておきたいマナー

金額そのものだけでなく、周囲とのバランスや数字の縁起も、結婚祝いを贈るうえで気に留めておきたいポイントです。ここではご祝儀やプレゼントを贈る際に気を付けたい3つのマナーを紹介します。

友人グループ・親族間で金額を揃える

友人同士、同僚同士、きょうだい同士など、同じ立場の人たちが複数人で出席・お祝いする場合、ご祝儀やプレゼントの金額を揃えるのがマナーです。特に金額が明確なご祝儀は、自分だけ少ない金額を贈るのは避けたいところ。
「親しい仲だから金額を増やしたい」という場合は、ご祝儀自体は他の人と金額を揃えたうえで、プレゼントを別に個人名義で用意するとバランスが取りやすくなります。

4・9などの忌み数を避ける

結婚祝いの金額では、「死」を連想させる4万円、「苦」を連想させる9万円は避けるのが伝統的なマナーです。3万円、5万円、7万円、10万円といった、忌み数を含まないキリの良い金額を選ぶのが基本になります。

自分の結婚式でもらった金額に合わせて包む

自分自身が先に結婚式を挙げて相手からお祝いをもらっている場合は、その際にもらった金額と同額を包むのが基本ルールです。ご祝儀は「お互い様」という側面もあるため、いただいた金額を下回る額を包むのは避けるのが無難です。

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減額・2万円のご祝儀はマナー違反？昔ながらのマナーと今の実態

「ご祝儀を相場通りに包むのが難しい…。でもお祝いはしたい！」結婚祝いを相場より減額することや、ご祝儀を2万円にすることはマナー違反になるのでしょうか？

条件次第で2万円・減額しても失礼にあたらない

2万円や相場より少ない金額のご祝儀は、一概にマナー違反とは言えなくなっています。フォーマルなホテルウェディングや、礼儀を重んじる年配の親族が多く集まる場では避けたほうが無難ですが、カジュアルウェディングで以下のような相手・シーンであれば、減額しても失礼にはあたりません。

減額しても失礼にあたらないケース

友人同士で、お互いに気を遣わない信頼関係ができている場合
関西など、地域的に2万円を包む慣習がある地域の場合
学生や新社会人で、経済的な事情がある場合
結婚式への出席にあたって交通費や宿泊費の負担が大きい場合

減額してはいけない相手・シーン

以下に該当する相手に対しては、今後の関係性や周囲への影響が大きいため、自分の都合で減額せず相場通りに包むのが基本です。

減額すると失礼にあたるケース

職場の上司・先輩・取引先（仕事上の信用や評価に直結するため）
親族（おじ・おば、いとこ、きょうだいなど。一族内の前例や親のメンツに関わるため、事前に親へ確認するのが鉄則）
過去に自分が多くお祝いをもらっている相手（いただいた額と同額を返すのが基本ルール）
主賓やスピーチ、受付など特別な役割を頼まれている場合

学生などでどうしても金額の用意が難しい場合は、無理に少ない額で出席するより、欠席して1万円（または同額のプレゼント）を贈るという選択肢もあります。

減額は「実費」を下回らないのが基本

減額する場合も、新郎新婦側の実費（料理・引き出物など、1人あたり約2万円）を下回らないのが目安です。
夫婦で出席する場合は実費が2人分（約4万円）かかるため、偶数を避ける都合上、「3万円＋プレゼント」にするか、現金4万円にする場合は「1万円札3枚と5千円札2枚（計5枚の奇数）」にして包むのがマナー。それでも予算が厳しい場合は、夫婦での出席を諦め、どちらか1人のみが出席（3万円を包む）とするのがスマートです。